TOTO【5332】のコーポレートガバナンス

コーポレートガバナンス概略

発行日2017/6/282018/6/272018/10/302019/6/262020/6/25
外国人保有比率20%以上30%未満20%以上30%未満20%以上30%未満20%以上30%未満20%以上30%未満
親会社
役員数13人13人13人13人12人
社外役員数3人3人3人3人3人
役員数(定款)14人14人14人14人14人
役員任期1年1年1年1年1年
社外役員の選任選任している選任している選任している選任している選任している
買収防衛××
大量買付行為に際して、株主の皆様が当社株式の売却、すなわち大量買付行為を受け入れるか否かの判断を適切に行っていただくためには、大量買付者から提供される情報のみならず、当該行為が当社に与える影響や、大量買付者が当社の経営に参画した場合の経営方針、事業計画の内容等の必要かつ十分な情報、及び当該大量買付行為に対する当社取締役会の評価・意見等も含めた十分な情報が提供されることが不可欠であると考えております。そこで、当社は、当社の企業価値ひいては株主共同の利益の確保に資するため、「当社株式の大量買付行為に関する対応方針(買収防衛策)」(以下、“本プラン”という)を導入しております。 本プランは、大量買付者が大量買付行為を行うにあたり、所定の手続に従うことを要請すると共に、かかる手続に従わない大量買付行為がなされる場合や、かかる手続に従った場合であっても当該大量買付行為が当社の企業価値ひいては株主共同の利益を著しく害するものであると判断される場合には、かかる大量買付行為に対する対抗措置として、新株予約権の無償割当て(会社法第277条以下に規定されています。)の方法により、当社取締役会が定める一定の日における株主に対して新株予約権を無償で割り当てるというものです。 本プランに従って割り当てられる新株予約権(以下「本新株予約権」という)には、(1)大量買付者及びその関係者による行使を禁止する行使条件や、(2)当社が本新株予約権の取得と引き換えに大量買付者及びその関係者以外の株主の皆様に当社株式を交付する取得条項等を付すことが予定されております。 本プランの詳細につきましては、2016年5月20日付当社プレスリリース「当社株式の大量買付行為に関する対応方針(買収防衛策)の更新について」(当社ホームページ http://www.toto.co.jp/company/ir/securities/index.htm) をご参照ください。 なお、当社は、会社法及び会社法施行規則に基づき、会社の支配に関する基本方針について取締役会において次のとおり決議いたしております。 <当社の財務及び事業の方針の決定を支配する者の在り方に関する基本方針(概要)> 当社は、当社の財務及び事業の方針の決定を支配する者は、当社グループの事業特性、並びに当社の企業価値の源泉を十分理解し、当社の企業価値ひいては株主共同の利益を中長期的に確保し、向上させることができる者であることが必要と考えております。 当社は、1917年の創業以来、一貫して「社会の発展への寄与」を理念とする経営を行ってまいりました。水まわりを中心とした豊かで快適な生活文化創造にあたっては、たゆまぬ研究開発と市場開拓を行い、必要な設備や人財育成に長期的投資を行うことによって、日本市場の中で、「環境配慮」を実現する節電・節水技術の開発、「清潔・快適」「ユニバーサルデザイン」を実現する素材開発、「安心・信頼」を実現するビフォア・アフターサービス体制等、総合的な事業活動による価値の創造と提供を図ってまいりました。現在では、日本市場で築いた事業モデルを活かし、米州・アジアをはじめとする世界の水まわり市場の積極開拓により、一層の価値向上を図る一方、日本の水まわり市場において確固たる地位を築いたことによる供給責任にも応えています。創業以来長きにわたり、広く社会の発展に寄与し続けたことが、現在の当社の企業価値ひいては株主共同の利益につながっています。 当社は、公開会社として、当社株券等を保有する株主の皆様をはじめとするステークホルダーの皆様の期待に応え続けるためにも、これまでに築いた当社の企業価値ひいては株主共同の利益を損なうことなく、長期にわたって持続的に向上させていくことが必要と考えております。 そこで、特定の者又はグループによって当社株券等の大量買付行為が行われた場合には、これまで当社の企業価値を支えていただいた株主の皆様のために、当該大量買付行為が当社の企業価値ひいては株主共同の利益に資するか否かの判断材料の提供と検討期間を確保すると共に、当社の企業価値ひいては株主共同の利益に資さないと判断される場合には一定の対抗措置を講じることができるように大量買付行為に関する対応方針を定めておくことが必要と考えています。
大量買付行為に際して、株主の皆様が当社株式の売却、すなわち大量買付行為を受け入れるか否かの判断を適切に行っていただくためには、大量買付者から提供される情報のみならず、当該行為が当社に与える影響や、大量買付者が当社の経営に参画した場合の経営方針、事業計画の内容等の必要かつ十分な情報、及び当該大量買付行為に対する当社取締役会の評価・意見等も含めた十分な情報が提供されることが不可欠であると考えております。そこで、当社は、当社の企業価値ひいては株主共同の利益の確保に資するため、「当社株式の大量買付行為に関する対応方針(買収防衛策)」(以下、“本プラン”という)を導入しております。 本プランは、大量買付者が大量買付行為を行うにあたり、所定の手続に従うことを要請すると共に、かかる手続に従わない大量買付行為がなされる場合や、かかる手続に従った場合であっても当該大量買付行為が当社の企業価値ひいては株主共同の利益を著しく害するものであると判断される場合には、かかる大量買付行為に対する対抗措置として、新株予約権の無償割当て(会社法第277条以下に規定されています。)の方法により、当社取締役会が定める一定の日における株主に対して新株予約権を無償で割り当てるというものです。 本プランに従って割り当てられる新株予約権(以下「本新株予約権」という)には、(1)大量買付者及びその関係者による行使を禁止する行使条件や、(2)当社が本新株予約権の取得と引き換えに大量買付者及びその関係者以外の株主の皆様に当社株式を交付する取得条項等を付すことが予定されております。 本プランの詳細につきましては、2016年5月20日付当社プレスリリース「当社株式の大量買付行為に関する対応方針(買収防衛策)の更新について」(当社ホームページ https://jp.toto.com/company/ir/securities/index.htm) をご参照ください。 なお、当社は、会社法及び会社法施行規則に基づき、会社の支配に関する基本方針について取締役会において次のとおり決議いたしております。 <当社の財務及び事業の方針の決定を支配する者の在り方に関する基本方針(概要)> 当社は、当社の財務及び事業の方針の決定を支配する者は、当社グループの事業特性、並びに当社の企業価値の源泉を十分理解し、当社の企業価値ひいては株主共同の利益を中長期的に確保し、向上させることができる者であることが必要と考えております。 当社は、1917年の創業以来、一貫して「社会の発展への寄与」を理念とする経営を行ってまいりました。水まわりを中心とした豊かで快適な生活文化創造にあたっては、たゆまぬ研究開発と市場開拓を行い、必要な設備や人財育成に長期的投資を行うことによって、日本市場の中で、「環境配慮」を実現する節電・節水技術の開発、「清潔・快適」「ユニバーサルデザイン」を実現する素材開発、「安心・信頼」を実現するビフォア・アフターサービス体制等、総合的な事業活動による価値の創造と提供を図ってまいりました。現在では、日本市場で築いた事業モデルを活かし、米州・アジアをはじめとする世界の水まわり市場の積極開拓により、一層の価値向上を図る一方、日本の水まわり市場において確固たる地位を築いたことによる供給責任にも応えています。創業以来長きにわたり、広く社会の発展に寄与し続けたことが、現在の当社の企業価値ひいては株主共同の利益につながっています。 当社は、公開会社として、当社株券等を保有する株主の皆様をはじめとするステークホルダーの皆様の期待に応え続けるためにも、これまでに築いた当社の企業価値ひいては株主共同の利益を損なうことなく、長期にわたって持続的に向上させていくことが必要と考えております。 そこで、特定の者又はグループによって当社株券等の大量買付行為が行われた場合には、これまで当社の企業価値を支えていただいた株主の皆様のために、当該大量買付行為が当社の企業価値ひいては株主共同の利益に資するか否かの判断材料の提供と検討期間を確保すると共に、当社の企業価値ひいては株主共同の利益に資さないと判断される場合には一定の対抗措置を講じることができるように大量買付行為に関する対応方針を定めておくことが必要と考えています。
大量買付行為に際して、株主の皆様が当社株式の売却、すなわち大量買付行為を受け入れるか否かの判断を適切に行っていただくためには、大量買付者から提供される情報のみならず、当該行為が当社に与える影響や、大量買付者が当社の経営に参画した場合の経営方針、事業計画の内容等の必要かつ十分な情報、及び当該大量買付行為に対する当社取締役会の評価・意見等も含めた十分な情報が提供されることが不可欠であると考えております。そこで、当社は、当社の企業価値ひいては株主共同の利益の確保に資するため、「当社株式の大量買付行為に関する対応方針(買収防衛策)」(以下、“本プラン”という)を導入しております。 本プランは、大量買付者が大量買付行為を行うにあたり、所定の手続に従うことを要請すると共に、かかる手続に従わない大量買付行為がなされる場合や、かかる手続に従った場合であっても当該大量買付行為が当社の企業価値ひいては株主共同の利益を著しく害するものであると判断される場合には、かかる大量買付行為に対する対抗措置として、新株予約権の無償割当て(会社法第277条以下に規定されています。)の方法により、当社取締役会が定める一定の日における株主に対して新株予約権を無償で割り当てるというものです。 本プランに従って割り当てられる新株予約権(以下「本新株予約権」という)には、(1)大量買付者及びその関係者による行使を禁止する行使条件や、(2)当社が本新株予約権の取得と引き換えに大量買付者及びその関係者以外の株主の皆様に当社株式を交付する取得条項等を付すことが予定されております。 本プランの詳細につきましては、2016年5月20日付当社プレスリリース「当社株式の大量買付行為に関する対応方針(買収防衛策)の更新について」(当社ホームページ https://jp.toto.com/company/ir/securities/index.htm) をご参照ください。 なお、当社は、会社法及び会社法施行規則に基づき、会社の支配に関する基本方針について取締役会において次のとおり決議いたしております。 <当社の財務及び事業の方針の決定を支配する者の在り方に関する基本方針(概要)> 当社は、当社の財務及び事業の方針の決定を支配する者は、当社グループの事業特性、並びに当社の企業価値の源泉を十分理解し、当社の企業価値ひいては株主共同の利益を中長期的に確保し、向上させることができる者であることが必要と考えております。 当社は、1917年の創業以来、一貫して「社会の発展への寄与」を理念とする経営を行ってまいりました。水まわりを中心とした豊かで快適な生活文化創造にあたっては、たゆまぬ研究開発と市場開拓を行い、必要な設備や人財育成に長期的投資を行うことによって、日本市場の中で、「環境配慮」を実現する節電・節水技術の開発、「清潔・快適」「ユニバーサルデザイン」を実現する素材開発、「安心・信頼」を実現するビフォア・アフターサービス体制等、総合的な事業活動による価値の創造と提供を図ってまいりました。現在では、日本市場で築いた事業モデルを活かし、米州・アジアをはじめとする世界の水まわり市場の積極開拓により、一層の価値向上を図る一方、日本の水まわり市場において確固たる地位を築いたことによる供給責任にも応えています。創業以来、長きにわたり、広く社会の発展に寄与し続けたことが、現在の当社の企業価値ひいては株主共同の利益につながっています。 当社は、公開会社として、当社株券等を保有する株主の皆様をはじめとするステークホルダーの皆様の期待に応え続けるためにも、これまでに築いた当社の企業価値ひいては株主共同の利益を損なうことなく、長期にわたって持続的に向上させていくことが必要と考えております。 そこで、特定の者又はグループによって当社株券等の大量買付行為が行われた場合には、これまで当社の企業価値を支えていただいた株主の皆様のために、当該大量買付行為が当社の企業価値ひいては株主共同の利益に資するか否かの判断材料の提供と検討期間を確保すると共に、当社の企業価値ひいては株主共同の利益に資さないと判断される場合には一定の対抗措置を講じることができるように、大量買付行為に関する対応方針を定めておくことが必要と考えています。
当社は、2006年4月28日開催の取締役会において「当社株式の大量買付行為に関する対応方針(買収防衛策)」を導入いたしました。 その後、直近では2016年6月29日開催の当社第150期定時株主総会の決議により更新(以下、更新後の買収防衛策を「本プラン」といいます)いたしましたが、本プランの有効期限である、2019年6月25日開催の第153期定時株主総会の終結の時をもって本プランを継続しないことを、2019年4月26日開催の取締役会において決議いたしました。 なお、当社は本プラン廃止後も、当社株式の大量買付行為を行おうとする者に対しては、大量買付行為の是非を株主の皆様が適切に判断するために必要かつ十分な情報の提供を求め、あわせて当社取締役会の意見等を開示し、株主の皆様の検討のための時間と情報の確保に努める等、金融商品取引法、会社法およびその他関係法令に基づき、適切な措置を講じてまいります。 <当社の財務及び事業の方針の決定を支配する者の在り方に関する基本方針> 当社は、当社の財務及び事業の方針の決定を支配する者は、当社グループの事業特性、並びに当社の企業価値の源泉を十分理解し、当社の企業価値ひいては株主共同の利益を中長期的に確保し、向上させることができる者であることが必要と考えております。 当社は、1917年の創立以来、一貫して「社会の発展への寄与」を理念とする経営を行ってまいりました。水まわりを中心とした豊かで快適な生活文化創造にあたっては、たゆまぬ研究開発と市場開拓を行い、必要な設備や人財育成に長期的投資を行うことによって、日本市場の中で、「環境配慮」を実現する節電・節水技術の開発、「清潔・快適」「ユニバーサルデザイン」を実現する素材開発、「安心・信頼」を実現するビフォア・アフターサービス体制等、総合的な事業活動による価値の創造と提供を図ってまいりました。現在では、日本市場で築いた事業モデルを活かし、米州・アジアをはじめとする世界の水まわり市場の積極開拓により、一層の価値向上を図る一方、日本の水まわり市場において確固たる地位を築いたことによる供給責任にも応えています。創立以来、長きにわたり、広く社会の発展に寄与し続けたことが、現在の当社の企業価値ひいては株主共同の利益につながっています。 当社は、公開会社として、当社株式の自由な売買を認めることは当然のことであり、特定の者またはグループによる大量買付行為に応じて当社株式の売却を行うか否かの最終的な判断は、当社株式を保有する株主の皆様に委ねられるべきものと考えております。しかしながら、当該大量買付行為が、当社の企業価値ひいては株主共同の利益を著しく損なうと判断される場合には、必要かつ相当な手段を採ることによって当社の長期的な株主価値を確保することが必要であると考えております。
<当社の財務及び事業の方針の決定を支配する者の在り方に関する基本方針>  当社は、当社の財務および事業の方針の決定を支配する者は、当社グループの事業特性、並びに当社の企業価値の源泉を十分理解し、当社の企業価値ひいては株主共同の利益を中長期的に確保し、向上させることができる者であることが必要と考えております。 当社は、1917年の創立以来、一貫して「社会の発展への寄与」を理念とする経営を行ってまいりました。水まわりを中心とした豊かで快適な生活文化創造にあたっては、たゆまぬ研究開発と市場開拓を行い、必要な設備や人財育成に長期的投資を行うことによって、日本市場の中で、「環境配慮」を実現する節電・節水技術の開発、「清潔・快適」「ユニバーサルデザイン」を実現する素材開発、「安心・信頼」を実現するビフォア・アフターサービス体制等、総合的な事業活動による価値の創造と提供を図ってまいりました。現在では、日本市場で築いた事業モデルを活かし、米州・アジアをはじめとする世界の水まわり市場の積極開拓により、一層の価値向上を図る一方、日本の水まわり市場において確固たる地位を築いたことによる供給責任にも応えています。創立以来、長きにわたり、広く社会の発展に寄与し続けたことが、現在の当社の企業価値ひいては株主共同の利益につながっています。  当社は、公開企業として当社株式の自由な売買を認めることは当然のことであり、特定の者またはグループによる大量買付行為に応じて当社株式の売却を行うか否かの最終的な判断は、当社株式を保有する株主の皆様に委ねられるべきものと考えております。 しかしながら、当該大量買付行為が、当社の企業価値ひいては株主共同の利益を著しく損なうと判断される場合には、必要かつ相当な手段を採ることによって当社の長期的な株主価値を確保することが必要であると考えております。
役員の状況

5【役員の状況】

男性17名  女性-名  (役員のうち女性の比率-%)

役名

職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

代表取締役

会長 兼

取締役会議長

張本  邦雄

昭和26年3月19日生

 

昭和48年4月

当社入社

平成15年6月

当社取締役 執行役員 販売推進グループ長

平成17年6月

当社取締役 常務執行役員 マーケティング&コミュニケーショングループ担当 兼 販売推進グループ長

平成18年6月

当社取締役 専務執行役員 マーケティンググループ、販売推進グループ担当

平成21年4月

当社代表取締役 社長執行役員 新領域事業グループ担当

平成22年4月

当社代表取締役 社長執行役員 システム商品グループ、新領域事業グループ、秘書室、経営企画部、内部監査室担当 兼 Vプラン新領域事業担当

平成23年4月

当社代表取締役 社長執行役員 新領域事業グループ、経営企画本部、内部監査室、秘書室担当 兼 Vプラン新領域事業担当

平成24年4月

当社代表取締役 社長執行役員 新領域事業グループ、経営企画本部、内部監査室、文化推進部、秘書室担当 兼 Vプラン新領域事業担当

平成26年4月

当社代表取締役 会長 兼 取締役会議長(現任)

<重要な兼職の状況>

・西日本鉄道株式会社 社外取締役

・株式会社RKB毎日ホールディングス 社外監査役

 

(注)3

47

 

 

役名

職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

代表取締役

社長執行役員
グローバル事業推進、経営企画、デザイン、秘書室担当

喜多村  円

昭和32年5月24日生

 

昭和56年4月

当社入社

平成18年6月

当社執行役員 経営企画部長

平成20年4月

当社執行役員 浴室事業部長

平成23年4月

当社常務執行役員 システム商品グループ担当 兼 浴室事業部長

平成23年6月

当社取締役 常務執行役員 システム商品グループ担当 兼 浴室事業部長

平成24年4月

当社取締役 常務執行役員 システム商品グループ担当

平成25年6月

当社取締役 専務執行役員 システム商品グループ担当

平成26年4月

当社代表取締役 社長執行役員 新領域事業グループ、経営企画本部、秘書室担当 兼 Vプラン新領域事業担当

平成27年4月

当社代表取締役 社長執行役員 新領域事業グループ、経営企画本部、グローバル戦略室、秘書室担当 兼 Vプラン新領域事業担当

平成28年4月

当社代表取締役 社長執行役員 グローバル事業推進、経営企画、秘書室担当

平成29年4月

当社代表取締役 社長執行役員 グローバル事業推進、経営企画、デザイン、秘書室担当(現任)

 

(注)3

15

代表取締役

副社長執行役員
事業部門・研究・技術管掌、人財、購買、工務担当 兼 WILL2022 マネジメントリソース革新担当

清田  徳明

昭和36年10月8日生

 

昭和59年4月

当社入社

平成22年4月

当社執行役員 レストルーム事業部長

平成24年4月

当社執行役員 レストルーム事業部担当

平成24年6月

当社取締役 常務執行役員 レストルーム事業部担当

平成26年4月

当社取締役 専務執行役員 レストルーム事業部、機器水栓事業部担当

平成27年4月

当社取締役 専務執行役員 システム商品グループ、機器水栓事業部担当

平成28年4月

当社代表取締役 副社長執行役員 事業部門管掌、機器水栓事業、内部監査室担当 兼 Vプランマーケティング革新担当

平成29年4月

当社代表取締役 副社長執行役員 事業部門管掌、機器水栓事業、人財、財務・経理担当 兼 Vプランマネジメントリソース革新担当

平成30年4月

当社代表取締役 副社長執行役員 事業部門・研究・技術管掌、人財、購買、工務担当 兼 WILL2022 マネジメントリソース革新担当(現任)

 

(注)3

10

 

 

役名

職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

代表取締役

副社長執行役員 販売関連管掌、お客様、文化推進担当 兼 WILL2022 マーケティング革新担当

森村  望

昭和32年7月10日生

 

昭和55年4月

当社入社

平成22年4月

当社執行役員 名古屋支社長

平成25年4月

当社上席執行役員 販売統括本部担当

平成25年6月

当社取締役 常務執行役員 販売統括本部担当

平成26年4月

当社取締役 常務執行役員 マーケティンググループ、販売推進グループ担当

平成27年4月

当社取締役 常務執行役員 マーケティンググループ、販売推進グループ担当 兼 Vプランマーケティング革新担当

平成28年4月

当社取締役 専務執行役員 販売推進グループ、お客様、デザイン担当 兼 Vプラン日本住設事業担当

平成29年4月

当社代表取締役 副社長執行役員 販売関連管掌、お客様、文化推進、内部監査室担当 兼 Vプランマーケティング革新担当

平成30年4月

当社代表取締役 副社長執行役員 販売関連管掌、お客様、文化推進担当 兼 WILL2022 マーケティング革新担当(現任)

 

(注)3

9

取締役

専務執行役員 中国・アジア住設事業、内部監査室担当 兼 WILL2022 中国・アジア住設事業担当

安部  壮一

昭和36年8月22日生

 

昭和60年4月

当社入社

平成23年4月

当社執行役員 国際事業本部長

平成26年4月

当社執行役員 国際事業本部担当 兼 Vプラン海外住設事業担当

平成26年6月

当社取締役 常務執行役員 国際事業本部担当 兼 Vプラン海外住設事業担当

平成28年4月

当社取締役 常務執行役員 中国・アジア住設事業担当 兼 Vプラン中国・アジア住設事業担当

平成30年4月

当社取締役 専務執行役員 中国・アジア住設事業、内部監査室担当 兼 WILL2022 中国・アジア住設事業担当(現任)

<重要な兼職の状況>

・東陶(中国)有限公司 董事長

 

(注)3

8

 

 

役名

職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

 取締役

常務執行役員

新領域事業グループ、浴室事業、キッチン・洗面事業、機器水栓事業担当

兼 WILL2022 新領域事業担当 兼 WILL2022 デマンドチェーン革新担当

林  良祐

昭和38年9月4日生

昭和62年4月

当社入社

平成23年4月

当社執行役員 ウォシュレット生産本部長

平成26年4月

当社執行役員 レストルーム事業部 次長 兼 ウォシュレット生産本部長

 平成27年4月

当社執行役員 レストルーム事業部、もの創り技術グループ担当

兼 レストルーム事業部長 兼 Vプランデマンドチェーン革新担当

平成27年6月

当社取締役 常務執行役員 レストルーム事業部、もの創り技術グループ担当 兼 Vプランデマンドチェーン革新担当

平成28年4月

当社取締役 常務執行役員 新領域事業グループ、浴室事業、キッチン・洗面事業担当 兼 Vプラン新領域事業担当 兼 Vプランデマンドチェーン革新担当

平成30年4月

当社取締役 常務執行役員 新領域事業グループ、浴室事業、キッチン・洗面事業、機器水栓事業担当 兼 WILL2022 新領域事業担当 兼 WILL2022 デマンドチェーン革新担(現任)

 

 

(注)3

6

 取締役

常務執行役員

米州・欧州住設事業担当 兼 WILL2022 米州・欧州住設事業担当

迫  和男

昭和34年8月25日生

 

昭和58年4月

当社入社

平成23年4月

当社執行役員 環境建材事業部長

平成27年4月

当社上席執行役員 国際事業本部 副本部長(欧米統括)

平成28年4月

当社上席執行役員 米州・欧州住設事業担当 兼 米州住設事業部長 兼 Vプラン米州・欧州住設事業担当

平成28年6月

当社取締役 常務執行役員 米州・欧州住設事業担当 兼 米州住設事業部長 兼 Vプラン米州・欧州住設事業担当

平成30年4月

当社取締役 常務執行役員 米州・欧州住設事業担当 兼 WILL2022 米州・欧州住設事業担当

(現任)

<重要な兼職の状況>

・TOTO AMERICAS HOLDINGS,INC. 会長

 

(注)3

5

 取締役

常務執行役員

レストルーム事業、もの創り技術グループ担当

麻生  泰一

昭和35年3月5日生

 

昭和57年4月

当社入社

平成21年6月

当社執行役員 TOTOサニテクノ株式会社 代表取締役社長

平成22年4月

当社執行役員 衛陶生産本部長

平成24年4月

当社上席執行役員 衛陶生産本部長

平成28年4月

当社上席執行役員 レストルーム事業、もの創り技術グループ担当

平成28年6月

当社取締役 常務執行役員 レストルーム事業、もの創り技術グループ担当(現任)

 

(注)3

6

 

 

役名

職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

 取締役

常務執行役員

販売推進グループ、物流担当

兼 WILL2022 日本住設事業担当

白川  敬

昭和37年8月12日生

昭和60年4月

当社入社

平成23年4月

当社札幌支社長

平成26年4月

当社経営企画本部 副本部長

平成26年6月

当社執行役員 経営企画本部長

平成29年4月

当社上席執行役員 販売推進グループ担当 兼 Vプラン日本住設事業担当

平成29年6月

当社取締役 常務執行役員 販売推進グループ担当 兼 Vプラン日本住設事業担当

平成30年4月

当社取締役 常務執行役員 販売推進グループ、物流担当 兼 WILL2022日本住設事業担当

 

(現任)

 

(注)3

5

 取締役

常務執行役員

財務・経理、法務、情報企画、総務担当

田口  智之

昭和40年9月24日生

平成2年4月

当社入社

平成19年4月

TOTO VIETNAM CO.,LTD. 取締役 事務部長

平成23年4月

TOTO ASIA OCEANIA PTE. LTD. 事業企画部長

平成24年4月

同社取締役 事業企画部長

平成26年4月

当社経理部 企画主幹 兼 TOTOファイナンス株式会社 取締役 業務管理部長

平成26年12月

当社経営企画本部 経営企画部 企画主幹 兼 TOTOファイナンス株式会社 取締役 業務管理部長

平成27年4月

当社経営企画本部 経営企画部長

平成28年4月

当社執行役員 財務・経理本部長

平成29年4月

当社執行役員 財務・経理本部長兼 TOTOファイナンス株式会社 代表取締役社長

平成30年4月

当社執行役員 財務・経理、法務、情報企画、総務担当

平成30年6月

当社取締役 常務執行役員 財務・経理、法務、情報企画、総務担当

(現任)

 

(注)3

0

 取締役

 

桝田  和彦

昭和17年4月24日生

 

昭和40年4月

住友軽金属工業株式会社(現 株式会社UACJ)入社

平成8年6月

同社取締役 軽金属第一部長

平成9年4月

同社取締役 支配人

平成9年10月

同社取締役 板事業部 副事業部長

平成10年10月

同社取締役 メモリーディスク事業部 副事業部長

平成11年6月

同社常務取締役 メモリーディスク事業部長

平成13年4月

同社常務取締役

平成13年6月

同社専務取締役

平成16年6月

同社代表取締役社長

平成21年6月

同社代表取締役会長

平成25年6月

同社相談役

平成25年10月

株式会社UACJ相談役

平成26年6月

平成28年6月

当社社外取締役(現任)

株式会社UACJ名誉顧問(現任)

<重要な兼職の状況>

・株式会社UACJ 名誉顧問

・積水樹脂株式会社 社外取締役

 (平成30年6月退任予定)

・株式会社CKサンエツ 社外取締役

 

(注)3

 

 

役名

職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

 取締役

 

下野  雅承

昭和28年12月11日生

 

昭和53年4月

日本アイ・ビー・エム株式会社入社

平成4年1月

同社よりIBM Corporation(USA)出向

平成12年4月

同社理事 サービス事業アウトソーシング・サービス担当

平成13年4月

同社取締役 ITS・アウトソーシング事業担当

平成15年7月

同社常務執行役員 サービス事業担当

平成19年1月

同社専務執行役員

平成22年7月

同社取締役 副社長執行役員

平成28年1月

同社最高顧問

平成28年6月

当社社外取締役(現任)

平成29年5月

 

平成29年9月

日本アイ・ビー・エム株式会社副会長

同社取締役副会長(現任)

<重要な兼職の状況>

・日本アイ・ビー・エム株式会社 取締役副会長

 

 

(注)3

1

 取締役

 

津田  純嗣

昭和26年3月15日生

 

昭和51年3月

株式会社安川電機製作所(現 株式会社安川電機)入社

平成10年6月

米国安川電機株式会社 取締役副社長

平成15年8月

株式会社安川電機 モーションコントロール事業部 インバータ事業担当部長

平成16年3月

同社モーションコントロール事業部 インバータ事業統括部長

平成17年6月

同社取締役 モーションコントロール事業部 インバータ事業統括部長

平成18年3月

同社取締役 インバータ事業部長

平成19年3月

同社取締役 ロボット事業部長

平成21年6月

同社常務取締役 ロボット事業部長

平成22年3月

同社取締役社長 人づくり推進担当 営業統括本部長

平成24年6月

同社代表取締役社長 人づくり推進担当 営業統括本部長

平成25年3月

同社代表取締役会長兼社長 人づくり推進担当 マーケティング本部長

平成26年9月

同社代表取締役会長兼社長 人づくり推進担当 マーケティング本部長 人材多様性推進室長

平成28年3月

平成30年6月

同社代表取締役会長(現任)

当社社外取締役(現任)

<重要な兼職の状況>

・株式会社安川電機 代表取締役会長

 

(注)3

 

 

役名

職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

常勤監査役

 

成清  雄一

昭和37年3月18日生

 

昭和62年4月

当社入社

平成16年4月

SIAM SANITARY WARE CO.,LTD. 副社長

平成19年6月

当社東京コーポレート部長

平成22年4月

当社人財開発本部長

平成23年4月

当社執行役員 人財開発本部長

平成26年4月

当社執行役員 コーポレートグループ、法務本部担当 兼 人財本部長 兼 Vプランマネジメントリソース革新担当

平成26年6月

当社取締役 常務執行役員 コーポレートグループ、法務本部担当 兼 Vプランマネジメントリソース革新担当

平成28年4月

当社取締役 常務執行役員 法務、人財、財務・経理、情報企画、総務、物流、購買、工務担当 兼 Vプランマネジメントリソース革新担当

平成29年4月

当社取締役 常務執行役員 物流、購買、法務、情報企画、総務、工務担当

平成30年4月

当社取締役

平成30年6月

当社常勤監査役(現任)

<重要な兼職の状況>

・株式会社井筒屋 社外監査役

 

 

(注)4

8

常勤監査役

 

仲  宏敏

昭和32年1月14日生

 

昭和55年4月

当社入社

平成18年6月

当社執行役員 機器事業部長

平成19年4月

当社執行役員 タイル建材事業部長 兼 TOTOマテリア株式会社 代表取締役社長

平成22年4月

当社執行役員 購買部長

平成24年4月

当社上席執行役員 購買本部長

平成27年4月

当社上席執行役員 物流本部長 兼 TOTOロジコム株式会社 代表取締役社長

平成29年4月

当社監査役室付

平成29年6月

当社常勤監査役(現任)

 

(注)5

3

 

 

役名

職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

監査役

 

竹本  正道

昭和19年12月16日生

 

昭和42年4月

日東電気工業株式会社(現  日東電工株式会社)入社

平成9年6月

同社取締役

平成12年6月

同社常務取締役

平成13年4月

同社代表取締役 取締役社長

平成15年6月

同社代表取締役 取締役社長 兼

代表執行役員

平成16年6月

同社代表取締役 取締役社長 CEO 兼 COO

平成20年4月

平成21年4月

平成22年6月

同社代表取締役 取締役会長 CEO

同社代表取締役 取締役会長

同社相談役

平成23年6月

当社社外監査役(現任)

平成29年6月

 

日東電工株式会社 特別顧問(平成30年6月退任)

 

(注)6

監査役

 

片柳  彰

昭和21年2月4日生

 

昭和43年4月

株式会社三菱銀行入社(現 株式会社三菱UFJ銀行)

平成7年6月

同社取締役

平成8年4月

株式会社東京三菱銀行(現 株式会社三菱UFJ銀行)取締役

平成12年2月

同社常務取締役

平成13年6月

同社常務執行役員(平成15年6月退任)

平成15年6月

株式会社ディーシーカード代表取締役社長

平成19年4月

三菱UFJニコス株式会社代表取締役副社長 兼 副社長執行役員

平成20年6月

同社代表取締役会長

平成23年4月

同社取締役

平成23年6月

同社特別顧問(平成28年6月退任)

平成25年6月

当社社外監査役(現任)

<重要な兼職の状況>

・株式会社ワコールホールディングス 社外監査役(平成30年6月退任予定)

 

(注)5

 

 

 

 

 

128

(注)1.取締役桝田和彦氏及び下野雅承氏及び津田純嗣氏は、社外取締役です。

2.監査役竹本正道氏及び片柳彰氏は、社外監査役です。

3.取締役の任期は、平成30年3月期に係る定時株主総会終結の時から平成31年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。

4.監査役成清雄一氏の任期は、平成30年3月期に係る定時株主総会終結の時から平成34年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。

5.監査役仲宏敏氏及び片柳彰氏の任期は、平成29年3月期に係る定時株主総会終結の時から平成33年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。

6.監査役竹本正道氏の任期は、平成27年3月期に係る定時株主総会終結の時から平成31年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。

7.取締役桝田和彦氏、下野雅承氏、津田純嗣氏及び監査役竹本正道氏、片柳彰氏は、各証券取引所が一般株主保護のために確保することを義務付けている独立役員です。

 

執行役員40名のうち、取締役を兼務していない執行役員は、以下の31名です。

役名

氏名

職名

上席執行役員

江戸  富士夫

TOTOアクアエンジ株式会社代表取締役社長

野上  薫

物流本部長 兼 TOTOロジコム株式会社代表取締役社長

押部  隆利

関西支社長

福本  司郎

TOTOメンテナンス株式会社代表取締役社長

蓮尾  令二

衛陶生産本部長 兼 TOTOサニテクノ株式会社代表取締役社長

大前  博昭

リテール販売本部長

岡  徹

デザイン本部長

廣井  文雄

TOTOエムテック株式会社代表取締役社長

井芹  正光

環境建材事業部長

久我  俊哉

販売統括本部長

井上  茂樹

人財本部長

清水  隆幸

キッチン・洗面事業部長 兼 TOTOハイリビング株式会社代表取締役社長

井上  修治

技術本部長

野方  大二朗

アジア・オセアニア住設事業部長 兼 TOTO ASIA OCEANIA PTE.LTD.社長

執行役員

安藤  壽

購買本部長

妹尾  昌一

TOTO関西販売株式会社代表取締役社長

鈴川  賢一

中部支社長

吉田  伸典

特販本部長

宮地  淳

セラミック事業部長

新原  登

総合研究所長

岩崎  亨

経営企画本部長

安部  善仁

お客様本部長

堀本  幹夫

ウォシュレット生産本部長

兼 TOTOウォシュレットテクノ株式会社代表取締役社長

武富  洋次郎

機器水栓事業部長 兼 TOTOアクアテクノ株式会社代表取締役社長

山田  幸司

九州支社長

秦  悟

東京支社長 兼 関東4支社統括担当

吉岡  雅之

財務・経理本部長 兼 TOTOファイナンス株式会社代表取締役社長

松尾  真也

グローバル事業推進本部長

橋口  裕昭

浴室事業部長 兼 TOTOバスクリエイト株式会社代表取締役社長

田村  信也

米州住設事業部長 兼 TOTO AMERICAS HOLDINGS,INC.社長

兼 TOTO U.S.A.,INC.社長

柳原  隆宏

中国住設事業部長

(2)【役員の状況】

① 役員一覧

男性17名  女性-名  (役員のうち女性の比率-%)

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

代表取締役

会長

兼 取締役会議長

張本  邦雄

1951年3月19日

 

1973年4月

当社入社

2003年6月

当社取締役 執行役員 販売推進グループ長

2005年6月

当社取締役 常務執行役員 マーケティング&コミュニケーショングループ担当 兼 販売推進グループ長

2006年6月

当社取締役 専務執行役員 マーケティンググループ、販売推進グループ担当

2009年4月

当社代表取締役 社長執行役員 新領域事業グループ担当

2010年4月

当社代表取締役 社長執行役員 システム商品グループ、新領域事業グループ、秘書室、経営企画部、内部監査室担当 兼 Vプラン新領域事業担当

2011年4月

当社代表取締役 社長執行役員 新領域事業グループ、経営企画本部、内部監査室、秘書室担当 兼 Vプラン新領域事業担当

2012年4月

当社代表取締役 社長執行役員 新領域事業グループ、経営企画本部、内部監査室、文化推進部、秘書室担当 兼 Vプラン新領域事業担当

2014年4月

当社代表取締役 会長 兼 取締役会議長(現任)

<重要な兼職の状況>

・西日本鉄道株式会社 社外取締役

・株式会社RKB毎日ホールディングス 社外監査役

 

(注)3

50

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

代表取締役

社長執行役員

グローバル事業推進、経営企画、デザイン、秘書室担当

喜多村  円

1957年5月24日

 

1981年4月

当社入社

2006年6月

当社執行役員 経営企画部長

2008年4月

当社執行役員 浴室事業部長

2011年4月

当社常務執行役員 システム商品グループ担当 兼 浴室事業部長

2011年6月

当社取締役 常務執行役員 システム商品グループ担当 兼 浴室事業部長

2012年4月

当社取締役 常務執行役員 システム商品グループ担当

2013年6月

当社取締役 専務執行役員 システム商品グループ担当

2014年4月

当社代表取締役 社長執行役員 新領域事業グループ、経営企画本部、秘書室担当 兼 Vプラン新領域事業担当

2015年4月

当社代表取締役 社長執行役員 新領域事業グループ、経営企画本部、グローバル戦略室、秘書室担当 兼 Vプラン新領域事業担当

2016年4月

当社代表取締役 社長執行役員 グローバル事業推進、経営企画、秘書室担当

2017年4月

当社代表取締役 社長執行役員 グローバル事業推進、経営企画、デザイン、秘書室担当(現任)

 

(注)3

19

代表取締役

副社長執行役員

事業部門・研究・技術管掌、

人財、購買、工務担当

兼 WILL2022 マネジメントリソース革新担当

清田  徳明

1961年10月8日

 

1984年4月

当社入社

2010年4月

当社執行役員 レストルーム事業部長

2012年4月

当社執行役員 レストルーム事業部担当

2012年6月

当社取締役 常務執行役員 レストルーム事業部担当

2014年4月

当社取締役 専務執行役員 レストルーム事業部、機器水栓事業部担当

2015年4月

当社取締役 専務執行役員 システム商品グループ、機器水栓事業部担当

2016年4月

当社代表取締役 副社長執行役員 事業部門管掌、機器水栓事業、内部監査室担当 兼 Vプランマーケティング革新担当

2017年4月

当社代表取締役 副社長執行役員 事業部門管掌、機器水栓事業、人財、財務・経理担当 兼 Vプランマネジメントリソース革新担当

2018年4月

当社代表取締役 副社長執行役員 事業部門・研究・技術管掌、人財、購買、工務担当 兼 WILL2022 マネジメントリソース革新担当(現任)

 

(注)3

13

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

代表取締役

副社長執行役員

販売関連管掌、お客様、

文化推進担当

兼 WILL2022 マーケティング革新担当

森村  望

1957年7月10日

 

1980年4月

当社入社

2010年4月

当社執行役員 名古屋支社長

2013年4月

当社上席執行役員 販売統括本部担当

2013年6月

当社取締役 常務執行役員 販売統括本部担当

2014年4月

当社取締役 常務執行役員 マーケティンググループ、販売推進グループ担当

2015年4月

当社取締役 常務執行役員 マーケティンググループ、販売推進グループ担当 兼 Vプランマーケティング革新担当

2016年4月

当社取締役 専務執行役員 販売推進グループ、お客様、デザイン担当 兼 Vプラン日本住設事業担当

2017年4月

当社代表取締役 副社長執行役員 販売関連管掌、お客様、文化推進、内部監査室担当 兼 Vプランマーケティング革新担当

2018年4月

当社代表取締役 副社長執行役員 販売関連管掌、お客様、文化推進担当 兼 WILL2022 マーケティング革新担当(現任)

 

(注)3

11

取締役

専務執行役員

中国事業革新、中国・アジア住設事業、内部監査室担当

兼 WILL2022 中国・アジア住設事業担当

安部  壮一

1961年8月22日

 

1985年4月

当社入社

2011年4月

当社執行役員 国際事業本部長

2014年4月

当社執行役員 国際事業本部担当 兼 Vプラン海外住設事業担当

2014年6月

当社取締役 常務執行役員 国際事業本部担当 兼 Vプラン海外住設事業担当

2016年4月

当社取締役 常務執行役員 中国・アジア住設事業担当 兼 Vプラン中国・アジア住設事業担当

2018年4月

当社取締役 専務執行役員 中国・アジア住設事業、内部監査室担当 兼 WILL2022 中国・アジア住設事業担当

2019年4月

当社取締役 専務執行役員 中国事業革新、中国・アジア住設事業、内部監査室担当 兼 WILL2022 中国・アジア住設事業担当(現任)

<重要な兼職の状況>

・東陶(中国)有限公司 董事長

 

(注)3

9

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

取締役

常務執行役員

新領域事業グループ、浴室事業、キッチン・洗面事業、機器水栓事業担当

兼 WILL2022 新領域事業担当

兼 WILL2022 デマンドチェーン革新担当

林  良祐

1963年9月4日

 

1987年4月

当社入社

2011年4月

当社執行役員 ウォシュレット生産本部長

2014年4月

当社執行役員 レストルーム事業部 次長 兼 ウォシュレット生産本部長

2015年4月

当社執行役員 レストルーム事業部、もの創り技術グループ担当

兼 レストルーム事業部長 兼 Vプランデマンドチェーン革新担当

2015年6月

当社取締役 常務執行役員 レストルーム事業部、もの創り技術グループ担当 兼 Vプランデマンドチェーン革新担当

2016年4月

当社取締役 常務執行役員 新領域事業グループ、浴室事業、キッチン・洗面事業担当 兼 Vプラン新領域事業担当 兼 Vプランデマンドチェーン革新担当

2018年4月

当社取締役 常務執行役員 新領域事業グループ、浴室事業、キッチン・洗面事業、機器水栓事業担当 兼 WILL2022 新領域事業担当 兼 WILL2022 デマンドチェーン革新担当(現任)

 

(注)3

8

取締役

常務執行役員

レストルーム事業、もの創り技術グループ担当

麻生  泰一

1960年3月5日

 

1982年4月

当社入社

2009年6月

当社執行役員 TOTOサニテクノ株式会社 代表取締役社長

2010年4月

当社執行役員 衛陶生産本部長

2012年4月

当社上席執行役員 衛陶生産本部長

2016年4月

当社上席執行役員 レストルーム事業、もの創り技術グループ担当

2016年6月

当社取締役 常務執行役員 レストルーム事業、もの創り技術グループ担当(現任)

 

(注)3

8

取締役

常務執行役員

販売推進グループ、物流担当

兼 WILL2022 日本住設事業担当

白川  敬

1962年8月12日

 

1985年4月

当社入社

2011年4月

当社札幌支社長

2014年4月

当社経営企画本部 副本部長

2014年6月

当社執行役員 経営企画本部長

2017年4月

当社上席執行役員 販売推進グループ担当 兼 Vプラン日本住設事業担当

2017年6月

当社取締役 常務執行役員 販売推進グループ担当 兼 Vプラン日本住設事業担当

2018年4月

当社取締役 常務執行役員 販売推進グループ、物流担当 兼 WILL2022日本住設事業担当(現任)

 

(注)3

6

取締役

常務執行役員

財務・経理、法務、情報企画、総務担当

田口  智之

1965年9月24日

 

1990年4月

当社入社

2012年4月

TOTO ASIA OCEANIA PTE. LTD. 取締役 事業企画部長

2014年4月

当社経理部 企画主幹

2014年12月

当社経営企画本部 経営企画部 企画主幹

2015年4月

当社経営企画本部 経営企画部長

2016年4月

当社執行役員 財務・経理本部長

2018年4月

当社執行役員 財務・経理、法務、情報企画、総務担当

2018年6月

当社取締役 常務執行役員 財務・経理、法務、情報企画、総務担当

(現任)

 

(注)3

6

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

取締役

常務執行役員

米州・欧州住設事業担当 兼 米州住設事業部長

兼 WILL2022 米州・欧州住設事業担当

田村 信也

1967年3月13日

 

1991年4月

当社入社

2008年4月

当社ウォシュレット生産本部 ウォシュレット企画部長 兼 TOTOウォシュレットテクノ株式会社 経営企画部長

2010年4月

当社ウォシュレット生産本部 ウォシュレット企画部長 兼 TOTOウォシュレットテクノ株式会社 取締役 経営企画部長

2011年4月

TOTO VIETNAM CO.,LTD. 社長

2015年4月

当社グローバル戦略室長

2016年4月

当社執行役員 グローバル事業推進本部長

2018年4月

当社執行役員 米州住設事業部長 兼 TOTO AMERICAS HOLDINGS,INC. 社長
兼 TOTO U.S.A.,INC. 社長

2019年4月

当社執行役員 米州・欧州住設事業担当 兼 米州住設事業部長 兼 TOTO AMERICAS HOLDINGS,INC. 社長 兼 TOTO U.S.A.,INC. 社長 兼 WILL2022 米州・欧州住設事業担当

2019年6月

当社取締役 常務執行役員 米州・欧州住設事業担当 兼 米州住設事業部長 兼 TOTO AMERICAS HOLDINGS,INC. 社長 兼 TOTO U.S.A.,INC. 社長 兼 WILL2022 米州・欧州住設事業担当(現任)

<重要な兼職の状況>

・TOTO AMERICAS HOLDINGS,INC. 社長

・TOTO U.S.A.,INC. 社長

 

(注)3

1

 取締役

桝田  和彦

1942年4月24日

 

1965年4月

住友軽金属工業株式会社(現 株式会社UACJ)入社

1996年6月

同社取締役 軽金属第一部長

1997年4月

同社取締役 支配人

1997年10月

同社取締役 板事業部 副事業部長

1998年10月

同社取締役 メモリーディスク事業部 副事業部長

1999年6月

同社常務取締役 メモリーディスク事業部長

2001年4月

同社常務取締役

2001年6月

同社専務取締役

2004年6月

同社代表取締役社長

2009年6月

同社代表取締役会長

2013年6月

同社相談役

2013年10月

株式会社UACJ相談役

2014年6月

2016年6月

当社社外取締役(現任)

株式会社UACJ名誉顧問(現任)

<重要な兼職の状況>

・株式会社UACJ 名誉顧問

・株式会社CKサンエツ 社外取締役

 

(注)3

-

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

 取締役

下野  雅承

1953年12月11日

 

1978年4月

日本アイ・ビー・エム株式会社入社

1992年1月

同社よりIBM Corporation(USA)出向

2000年4月

同社理事 サービス事業アウトソーシング・サービス担当

2001年4月

同社取締役 ITS・アウトソーシング事業担当

2003年7月

同社常務執行役員 サービス事業担当

2007年1月

同社専務執行役員

2010年7月

同社取締役副社長執行役員

2016年1月

同社最高顧問

2016年6月

当社社外取締役(現任)

2017年5月

 

2017年9月

日本アイ・ビー・エム株式会社副会長

同社取締役副会長(現任)

<重要な兼職の状況>

・日本アイ・ビー・エム株式会社 取締役副会長

 

(注)3

1

 取締役

津田  純嗣

1951年3月15日

 

1976年3月

株式会社安川電機製作所(現 株式会社安川電機)入社

1998年6月

米国安川電機株式会社 取締役副社長

2003年8月

株式会社安川電機 モーションコントロール事業部 インバータ事業担当部長

2004年3月

同社モーションコントロール事業部 インバータ事業統括部長

2005年6月

同社取締役 モーションコントロール事業部 インバータ事業統括部長

2006年3月

同社取締役 インバータ事業部長

2007年3月

同社取締役 ロボット事業部長

2009年6月

同社常務取締役 ロボット事業部長

2010年3月

同社取締役社長 人づくり推進担当 営業統括本部長

2012年6月

同社代表取締役社長 人づくり推進担当 営業統括本部長

2013年3月

同社代表取締役会長兼社長 人づくり推進担当 マーケティング本部長

2014年9月

同社代表取締役会長兼社長 人づくり推進担当 マーケティング本部長 人材多様性推進室長

2016年3月

2018年6月

同社代表取締役会長(現任)

当社社外取締役(現任)

<重要な兼職の状況>

・株式会社安川電機 代表取締役会長

 

(注)3

-

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

常勤監査役

成清  雄一

1962年3月18日

 

1987年4月

当社入社

2011年4月

当社執行役員 人財開発本部長

2014年4月

当社執行役員 コーポレートグループ、法務本部担当 兼 人財本部長 兼 Vプランマネジメントリソース革新担当

2014年6月

当社取締役 常務執行役員 コーポレートグループ、法務本部担当 兼 Vプランマネジメントリソース革新担当

2016年4月

当社取締役 常務執行役員 法務、人財、財務・経理、情報企画、総務、物流、購買、工務担当 兼 Vプランマネジメントリソース革新担当

2017年4月

当社取締役 常務執行役員 物流、購買、法務、情報企画、総務、工務担当

2018年4月

当社取締役

2018年6月

当社常勤監査役(現任)

<重要な兼職の状況>

・株式会社井筒屋 社外監査役

 

(注)4

8

常勤監査役

仲  宏敏

1957年1月14日

 

1980年4月

当社入社

2006年6月

当社執行役員 機器事業部長

2007年4月

当社執行役員 タイル建材事業部長

2010年4月

当社執行役員 購買部長

2012年4月

当社上席執行役員 購買本部長

2015年4月

当社上席執行役員 物流本部長

2017年4月

当社監査役室付

2017年6月

当社常勤監査役(現任)

 

(注)5

3

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

監査役

皿澤 修一

1948年10月12日

 

1971年4月

セントラル硝子株式会社入社

2000年3月

カーレックスガラスカンパニー副社長

2000年6月

カーレックスガラスカンパニー社長

2002年6月

セントラル硝子株式会社取締役 兼 カーレックスガラスカンパニー社長

2004年6月

同社執行役員 兼 カーレックスガラスカンパニー社長

2005年6月

同社執行役員 兼 ディスプレイグラスアライアンス,Inc.社長

2006年6月

同社常務執行役員

2007年6月

同社代表取締役社長執行役員

2017年6月

同社代表取締役会長(2019年6月退任予定)

2019年6月

当社社外監査役(現任)

<重要な兼職の状況>

・セントラル硝子株式会社 代表取締役会長

(2019年6月27日付で退任し、同社特別顧問に就任予定)

 

(注)6

-

監査役

丸森 康史

1957年9月19日

 

1981年4月

株式会社三菱銀行(現 株式会社三菱UFJ銀行)入社

2008年4月

同社執行役員

2011年5月

同社常務執行役員(2012年6月退任)

2012年6月

三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社代表取締役副社長

2013年6月

株式会社南都銀行社外監査役(2015年6月退任)

2014年12月

三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社取締役(2015年3月退任)

2015年3月

旭硝子株式会社(現 AGC株式会社)常勤監査役(社外)(2019年3月退任)

2019年6月

当社社外監査役(現任)

 

(注)6

-

150

(注)1.取締役桝田和彦氏及び下野雅承氏及び津田純嗣氏は、社外取締役です。

2.監査役皿澤修一氏及び丸森康史氏は、社外監査役です。

3.取締役の任期は、2019年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。

4.監査役成清雄一氏の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2022年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。

5.監査役仲宏敏氏の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2021年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。

6.監査役皿澤修一氏及び丸森康史氏の任期は、2019年3月期に係る定時株主総会終結の時から2023年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。

7.取締役桝田和彦氏、下野雅承氏、津田純嗣氏及び監査役皿澤修一氏、丸森康史氏は、各証券取引所が一般株主保護のために確保することを義務付けている独立役員です。

 

執行役員37名のうち、取締役を兼務していない執行役員は、以下の28名です。

役名

氏名

職名

上席執行役員

大前  博昭

リテール販売本部長

岡  徹

デザイン本部長

安藤  壽

お客様本部長

廣井  文雄

TOTOエムテック株式会社代表取締役社長

妹尾  昌一

TOTO関西販売株式会社代表取締役社長

鈴川  賢一

中部支社長

吉田  伸典

特販本部長

久我  俊哉

販売統括本部長

井上  茂樹

人財本部長

辻  治男

関西支社長

宮地  淳

セラミック事業部長

清水  隆幸

キッチン・洗面事業部長 兼 TOTOハイリビング株式会社代表取締役社長

井上  修治

技術本部長

野方  大二朗

アジア・オセアニア住設事業部長 兼 TOTO ASIA OCEANIA PTE.LTD.社長

堀本  幹夫

ウォシュレット生産本部長

兼 TOTOウォシュレットテクノ株式会社代表取締役社長

執行役員

菅  浩法

物流本部長 兼 TOTOロジコム株式会社代表取締役社長

新原  登

総合研究所長

山崎  政男

衛陶生産本部長 兼 TOTOサニテクノ株式会社代表取締役社長

岩崎  亨

経営企画本部長

山田  幸司

九州支社長

秦  悟

東京支社長 兼 関東4支社統括担当

安部  善仁

TOTOメンテナンス株式会社代表取締役社長

武富  洋次郎

機器水栓事業部長 兼 TOTOアクアテクノ株式会社代表取締役社長

松尾  真也

グローバル事業推進本部長

柳原  隆宏

中国住設事業部長

吉岡  雅之

財務・経理本部長 兼 TOTOファイナンス株式会社代表取締役社長

橋口  裕昭

浴室事業部長 兼 TOTOバスクリエイト株式会社代表取締役社長

川原  能行

購買本部長

 

② 社外役員の状況

・当社の社外取締役は3名、社外監査役は2名です。

・当社と社外取締役及び社外監査役との間には特別の利害関係はありません。

・社外取締役は、当社の経営全般にわたり高い知見に基づいた助言と提言を行っています。

・社外監査役は、取締役会の意思決定や取締役の業務執行についての監査を行っています。

・なお、当社は、すべての社外取締役・社外監査役について、実質的に当社の経営者、及びあらゆる特定のステークホルダーからも独立した判断を下すことができる人財として招聘しています。

 

③ 社外取締役又は社外監査役による監督又は監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係

 社外取締役及び社外監査役は、必要に応じてそれぞれ内部監査、監査役監査及び会計監査並びに内部統制部門と適宜情報連絡や意見交換等を通じて連携をとり、監督又は監査の実効性を確保しています。

 

(2)【役員の状況】

① 役員一覧

男性16名  女性-名  (役員のうち女性の比率-%)

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

代表取締役

会長

兼 取締役会議長

喜多村  円

1957年5月24日

 

1981年4月

当社入社

2006年6月

当社執行役員 経営企画部長

2008年4月

当社執行役員 浴室事業部長

2011年4月

当社常務執行役員 システム商品グループ担当 兼 浴室事業部長

2011年6月

当社取締役 常務執行役員 システム商品グループ担当 兼 浴室事業部長

2012年4月

当社取締役 常務執行役員 システム商品グループ担当

2013年6月

当社取締役 専務執行役員 システム商品グループ担当

2014年4月

当社代表取締役 社長執行役員 新領域事業グループ、経営企画本部、秘書室担当 兼 Vプラン新領域事業担当

2015年4月

当社代表取締役 社長執行役員 新領域事業グループ、経営企画本部、グローバル戦略室、秘書室担当 兼 Vプラン新領域事業担当

2016年4月

当社代表取締役 社長執行役員 グローバル事業推進、経営企画、秘書室担当

2017年4月

当社代表取締役 社長執行役員 グローバル事業推進、経営企画、デザイン、秘書室担当

2020年4月

当社代表取締役 会長

兼 取締役会議長(現任)

<重要な兼職の状況>

・西日本鉄道株式会社 社外取締役(2020年6月就任予定)

 

(注)3

25

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

代表取締役

社長執行役員

グローバル事業推進、デジタルイノベーション推進、経営企画、秘書室担当

清田  徳明

1961年10月8日

 

1984年4月

当社入社

2010年4月

当社執行役員 レストルーム事業部長

2012年4月

当社執行役員 レストルーム事業部担当

2012年6月

当社取締役 常務執行役員 レストルーム事業部担当

2014年4月

当社取締役 専務執行役員 レストルーム事業部、機器水栓事業部担当

2015年4月

当社取締役 専務執行役員 システム商品グループ、機器水栓事業部担当

2016年4月

当社代表取締役 副社長執行役員 事業部門管掌、機器水栓事業、内部監査室担当 兼 Vプランマーケティング革新担当

2017年4月

当社代表取締役 副社長執行役員 事業部門管掌、機器水栓事業、人財、財務・経理担当 兼 Vプランマネジメントリソース革新担当

2018年4月

当社代表取締役 副社長執行役員 事業部門・研究・技術管掌、人財、購買、工務担当 兼 WILL2022 マネジメントリソース革新担当

2020年4月

当社代表取締役 社長執行役員

グローバル事業推進、デジタルイノベーション推進、経営企画、秘書室担当(現任)

 

(注)3

17

代表取締役

副社長執行役員

お客様、文化推進、デザイン担当

兼 WILL2022 マーケティング革新担当

白川  敬

1962年8月12日

 

1985年4月

当社入社

2011年4月

当社札幌支社長

2014年4月

当社経営企画本部 副本部長

2014年6月

当社執行役員 経営企画本部長

2017年4月

当社上席執行役員 販売推進グループ担当 兼 Vプラン日本住設事業担当

2017年6月

当社取締役 常務執行役員 販売推進グループ担当 兼 Vプラン日本住設事業担当

2018年4月

当社取締役 常務執行役員 販売推進グループ、物流担当 兼 WILL2022日本住設事業担当

2020年4月

当社代表取締役 副社長執行役員

お客様、文化推進、デザイン担当

兼 WILL2022 マーケティング革新担当(現任)

 

(注)3

10

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

取締役

専務執行役員

中国・アジア住設事業、内部監査室担当

兼 WILL2022 中国・アジア住設事業担当

安部  壮一

1961年8月22日

 

1985年4月

当社入社

2011年4月

当社執行役員 国際事業本部長

2014年4月

当社執行役員 国際事業本部担当 兼 Vプラン海外住設事業担当

2014年6月

当社取締役 常務執行役員 国際事業本部担当 兼 Vプラン海外住設事業担当

2016年4月

当社取締役 常務執行役員 中国・アジア住設事業担当 兼 Vプラン中国・アジア住設事業担当

2018年4月

当社取締役 専務執行役員 中国・アジア住設事業、内部監査室担当 兼 WILL2022 中国・アジア住設事業担当

2019年4月

当社取締役 専務執行役員 中国事業革新、中国・アジア住設事業、内部監査室担当 兼 WILL2022 中国・アジア住設事業担当

2020年4月

当社取締役 専務執行役員 中国・アジア住設事業、内部監査室担当 兼 WILL2022 中国・アジア住設事業担当(現任)

<重要な兼職の状況>

・東陶(中国)有限公司 董事長

 

(注)3

12

取締役

専務執行役員

レストルーム事業、新領域事業グループ、もの創り技術グループ担当

兼 WILL2022 新領域事業担当

林  良祐

1963年9月4日

 

1987年4月

当社入社

2011年4月

当社執行役員 ウォシュレット生産本部長

2014年4月

当社執行役員 レストルーム事業部 次長 兼 ウォシュレット生産本部長

2015年4月

当社執行役員 レストルーム事業部、もの創り技術グループ担当

兼 レストルーム事業部長 兼 Vプランデマンドチェーン革新担当

2015年6月

当社取締役 常務執行役員 レストルーム事業部、もの創り技術グループ担当 兼 Vプランデマンドチェーン革新担当

2016年4月

当社取締役 常務執行役員 新領域事業グループ、浴室事業、キッチン・洗面事業担当 兼 Vプラン新領域事業担当 兼 Vプランデマンドチェーン革新担当

2018年4月

当社取締役 常務執行役員 新領域事業グループ、浴室事業、キッチン・洗面事業、機器水栓事業担当 兼 WILL2022 新領域事業担当 兼 WILL2022 デマンドチェーン革新担当

2020年4月

当社取締役 専務執行役員 レストルーム事業、新領域事業グループ、もの創り技術グループ担当 兼 WILL2022 新領域事業担当(現任)

 

(注)3

12

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

取締役

常務執行役員

人財、財務・経理、法務、情報企画、総務、購買、工務担当

兼 WILL2022 マネジメントリソース革新担当

田口  智之

1965年9月24日

 

1990年4月

当社入社

2014年4月

当社経理部 企画主幹

2014年12月

当社経営企画本部 経営企画部 企画主幹

2015年4月

当社経営企画本部 経営企画部長

2016年4月

当社執行役員 財務・経理本部長

2018年4月

当社執行役員 財務・経理、法務、情報企画、総務担当

2018年6月

当社取締役 常務執行役員 財務・経理、法務、情報企画、総務担当

2020年4月

当社取締役 常務執行役員 人財、財務・経理、法務、情報企画、総務、購買、工務担当 兼 WILL2022 マネジメントリソース革新担当(現任)

 

(注)3

9

取締役

常務執行役員

米州・欧州住設事業担当

兼 WILL2022 米州・欧州住設事業担当

田村 信也

1967年3月13日

 

1991年4月

当社入社

2011年4月

TOTO VIETNAM CO.,LTD. 社長

2015年4月

当社グローバル戦略室長

2016年4月

当社執行役員 グローバル事業推進本部長

2018年4月

当社執行役員 米州住設事業部長

2019年4月

当社執行役員 米州・欧州住設事業担当 兼 米州住設事業部長 兼 WILL2022 米州・欧州住設事業担当

2019年6月

当社取締役 常務執行役員 米州・欧州住設事業担当 兼 WILL2022 米州・欧州住設事業担当(現任)

<重要な兼職の状況>

・TOTO AMERICAS HOLDINGS,INC. 社長

・TOTO U.S.A.,INC. 社長

 

(注)3

5

取締役

常務執行役員

販売推進グループ、物流担当

兼 WILL2022 日本住設事業担当

久我 俊哉

1962年3月3日

 

1985年4月

当社入社

2007年4月

当社東京支社 販売推進部長

2009年4月

当社四国支社長

2013年4月

当社販売統括本部 副本部長 兼 システム商品営業推進部長

2014年4月

当社執行役員 九州支社長

2017年4月

当社上席執行役員 九州支社長

2018年4月

当社上席執行役員 販売統括本部長

2020年4月

当社上席執行役員
販売推進グループ、物流担当
兼 WILL2022 日本住設事業担当

2020年6月

当社取締役 常務執行役員
販売推進グループ、物流担当
兼 WILL2022 日本住設事業担当(現任)

 

(注)3

1

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

取締役

常務執行役員

浴室事業、キッチン・洗面事業、機器水栓事業担当

兼 WILL2022 デマンドチェーン革新担当

清水 隆幸

1962年6月5日

 

1985年4月

当社入社

2006年4月

東陶バスクリエイト株式会社
受注設計部長

2007年4月

TOTOバスクリエイト株式会社
浴室開発部長

2009年4月

TOTOバスクリエイト株式会社
取締役 浴室開発部長

2010年4月

当社浴室事業部 浴室開発部長

2011年4月

当社浴室事業部 次長
兼 TOTOバスクリエイト株式会社 専務取締役 生産管理部長

2012年4月

当社執行役員 浴室事業部長
兼 TOTOバスクリエイト株式会社 代表取締役社長

2017年4月

当社上席執行役員 浴室事業部長
兼 TOTOバスクリエイト株式会社 代表取締役社長

2018年4月

当社上席執行役員 キッチン・洗面事業部長 兼 TOTOハイリビング株式会社 代表取締役社長

2020年4月

当社上席執行役員
浴室事業、キッチン・洗面事業、機器水栓事業担当 兼 キッチン・洗面事業部長 兼 TOTOハイリビング株式会社 代表取締役社長 兼 WILL2022 デマンドチェーン革新担当

2020年6月

当社取締役 常務執行役員
浴室事業、キッチン・洗面事業、機器水栓事業担当
兼 WILL2022 デマンドチェーン革新担当(現任)

<重要な兼職の状況>

・TOTOハイリビング株式会社 代表取締役社長

 

(注)3

2

 取締役

下野  雅承

1953年12月11日

 

1978年4月

日本アイ・ビー・エム株式会社入社

1992年1月

同社よりIBM Corporation(USA)出向

2000年4月

同社理事 サービス事業アウトソーシング・サービス担当

2001年4月

同社取締役 ITS・アウトソーシング事業担当

2003年7月

同社常務執行役員 サービス事業担当

2007年1月

同社専務執行役員

2010年7月

同社取締役副社長執行役員

2016年1月

同社最高顧問

2016年6月

当社社外取締役(現任)

2017年5月

 

2017年9月

日本アイ・ビー・エム株式会社副会長

同社取締役副会長

2020年1月

同社名誉顧問(現任)

2020年3月

株式会社ブロンコビリー社外取締役(現任)

<重要な兼職の状況>

・日本アイ・ビー・エム株式会社 名誉顧問

・株式会社ブロンコビリー 社外取締役

 

(注)3

1

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

 取締役

津田  純嗣

1951年3月15日

 

1976年3月

株式会社安川電機製作所(現 株式会社安川電機)入社

1998年6月

米国安川電機株式会社 取締役副社長

2003年8月

株式会社安川電機 モーションコントロール事業部 インバータ事業担当部長

2004年3月

同社モーションコントロール事業部 インバータ事業統括部長

2005年6月

同社取締役 モーションコントロール事業部 インバータ事業統括部長

2006年3月

同社取締役 インバータ事業部長

2007年3月

同社取締役 ロボット事業部長

2009年6月

同社常務取締役 ロボット事業部長

2010年3月

同社取締役社長 人づくり推進担当 営業統括本部長

2012年6月

同社代表取締役社長 人づくり推進担当 営業統括本部長

2013年3月

同社代表取締役会長兼社長 人づくり推進担当 マーケティング本部長

2014年9月

同社代表取締役会長兼社長 人づくり推進担当 マーケティング本部長 人材多様性推進室長

2016年3月

2018年6月

同社代表取締役会長(現任)

当社社外取締役(現任)

<重要な兼職の状況>

・株式会社安川電機 代表取締役会長

 

(注)3

-

取締役

山内 重德

1949年2月24日

 

1971年7月

住友軽金属工業株式会社(現 株式会社UACJ)入社

2002年3月

同社生産本部名古屋製造所副所長

2002年6月

同社取締役 生産本部名古屋製造所副所長 兼 品質保証部長

2004年6月

同社常務取締役 生産本部副本部長 兼 名古屋製造所長

2005年4月

同社取締役常務執行役員 生産本部長 兼 名古屋製造所長 兼 鋳造技術部長

2007年4月

同社取締役専務執行役員 生産本部長 兼 名古屋製造所長

2007年6月

同社代表取締役専務執行役員 生産本部長 兼 名古屋製造所長

2009年6月

同社代表取締役社長

2013年10月

株式会社UACJ 代表取締役会長CEO

2016年4月

同社代表取締役会長

2018年6月

同社相談役

2020年6月

同社名誉顧問(現任)

2020年6月

当社社外取締役(現任)

<重要な兼職の状況>

・株式会社UACJ 名誉顧問

 

(注)3

-

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

常勤監査役

成清  雄一

1962年3月18日

 

1987年4月

当社入社

2011年4月

当社執行役員 人財開発本部長

2014年4月

当社執行役員 コーポレートグループ、法務本部担当 兼 人財本部長 兼 Vプランマネジメントリソース革新担当

2014年6月

当社取締役 常務執行役員 コーポレートグループ、法務本部担当 兼
Vプランマネジメントリソース革新担当

2016年4月

当社取締役 常務執行役員 法務、人財、財務・経理、情報企画、総務、物流、購買、工務担当 兼 Vプランマネジメントリソース革新担当

2017年4月

当社取締役 常務執行役員 物流、購買、法務、情報企画、総務、工務担当

2018年4月

当社取締役

2018年6月

当社常勤監査役(現任)

<重要な兼職の状況>

・株式会社井筒屋 社外監査役

 

(注)4

9

常勤監査役

井上 茂樹

1962年3月10日

 

1984年4月

当社入社

2002年7月

東陶大阪販売株式会社 取締役 企画本部長

2004年4月

当社経営企画部 企画主幹

2007年4月

当社衛陶生産本部 衛陶企画部長

2009年4月

当社レストルーム事業部 レストルーム事業企画部長

2010年4月

当社レストルーム事業部 レストルーム事業統括部長

2011年4月

当社東京支社 副支社長

2013年4月

当社横浜支社長

2014年7月

当社執行役員 キッチン・洗面事業部長 兼 TOTOハイリビング株式会社 代表取締役社長

2017年4月

当社上席執行役員 キッチン・洗面事業部長 兼 TOTOハイリビング株式会社 代表取締役社長

2018年4月

当社上席執行役員 人財本部長

2020年4月

当社監査役室付

2020年6月

当社常勤監査役(現任)

 

(注)5

1

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

監査役

皿澤 修一

1948年10月12日

 

1971年4月

セントラル硝子株式会社入社

2000年3月

カーレックスガラスカンパニー副社長

2000年6月

カーレックスガラスカンパニー社長

2002年6月

セントラル硝子株式会社取締役 兼 カーレックスガラスカンパニー社長

2004年6月

同社執行役員 兼 カーレックスガラスカンパニー社長

2005年6月

同社執行役員 兼 ディスプレイグラスアライアンス,Inc.社長

2006年6月

同社常務執行役員

2007年6月

同社代表取締役社長執行役員

2017年6月

同社代表取締役会長

2019年6月

当社社外監査役(現任)

2019年6月

セントラル硝子株式会社 特別顧問(現任)

<重要な兼職の状況>

・セントラル硝子株式会社 特別顧問

 

(注)6

-

監査役

丸森 康史

1957年9月19日

 

1981年4月

株式会社三菱銀行(現 株式会社三菱UFJ銀行)入社

2008年4月

同社執行役員

2011年5月

同社常務執行役員(2012年6月退任)

2012年6月

三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社代表取締役副社長

2013年6月

株式会社南都銀行社外監査役(2015年6月退任)

2014年12月

三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社取締役(2015年3月退任)

2015年3月

旭硝子株式会社(現 AGC株式会社)常勤監査役(社外)(2019年3月退任)

2019年6月

当社社外監査役(現任)

 

(注)6

-

109

(注)1.取締役下野雅承氏、津田純嗣氏及び山内重德氏は、社外取締役です。

2.監査役皿澤修一氏及び丸森康史氏は、社外監査役です。

3.取締役の任期は、2020年3月期に係る定時株主総会終結の時から2021年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。

4.監査役成清雄一氏の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2022年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。

5.監査役井上茂樹氏の任期は、2020年3月期に係る定時株主総会終結の時から2024年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。

6.監査役皿澤修一氏及び丸森康史氏の任期は、2019年3月期に係る定時株主総会終結の時から2023年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。

7.取締役下野雅承氏、津田純嗣氏、山内重德氏及び監査役皿澤修一氏、丸森康史氏は、各証券取引所が一般株主保護のために確保することを義務付けている独立役員です。

 

執行役員36名のうち、取締役を兼務していない執行役員は、以下の28名です。

役名

氏名

職名

上席執行役員

安藤  壽

お客様本部長

廣井  文雄

TOTOエムテック株式会社代表取締役社長

妹尾  昌一

TOTO関西販売株式会社代表取締役社長

鈴川  賢一

中部支社長

吉田  伸典

特販本部長

辻  治男

関西支社長

宮地  淳

セラミック事業部長

菅  浩法

物流本部長 兼 TOTOロジコム株式会社代表取締役社長

井上  修治

技術本部長

新原  登

総合研究所長

岩崎  亨

経営企画本部長

安部  善仁

TOTOメンテナンス株式会社代表取締役社長

野方  大二朗

アジア・オセアニア住設事業部長 兼 TOTO ASIA OCEANIA PTE.LTD.社長

堀本  幹夫

ウォシュレット生産本部長

兼 TOTOウォシュレットテクノ株式会社代表取締役社長

武富  洋次郎

機器水栓事業部長 兼 TOTOアクアテクノ株式会社代表取締役社長

執行役員

中森  敏

TOTOアクアエンジ株式会社代表取締役社長

山崎  政男

衛陶生産本部長 兼 TOTOサニテクノ株式会社代表取締役社長

山田  幸司

九州支社長

秦  悟

東京支社長 兼 関東4支社統括担当

吉岡  雅之

財務・経理本部長 兼 TOTOファイナンス株式会社代表取締役社長

松尾  真也

グローバル事業推進本部長

橋口  裕昭

浴室事業部長 兼 TOTOバスクリエイト株式会社代表取締役社長

柳原  隆宏

中国住設事業部長

北崎  武彦

販売統括本部長

前田  信

リテール販売本部長

前原  典幸

人財本部長

川原  能行

購買本部長

広津  有子

デザイン本部長

 

② 社外役員の状況

・当社の社外取締役は3名、社外監査役は2名です。

・当社と社外取締役及び社外監査役との間には特別の利害関係はありません。

・社外取締役は、当社の経営全般にわたり高い知見に基づいた助言と提言を行っています。

・社外監査役は、取締役会の意思決定や取締役の業務執行についての監査を行っています。

・なお、当社は、すべての社外取締役・社外監査役について、実質的に当社の経営者、及びあらゆる特定のステークホルダーからも独立した判断を下すことができる人財として招聘しています。

 

③ 社外取締役又は社外監査役による監督又は監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係

 社外取締役及び社外監査役は、必要に応じてそれぞれ内部監査、監査役監査及び会計監査並びに内部統制部門と適宜情報連絡や意見交換等を通じて連携をとり、監督又は監査の実効性を確保しています。

 

社外役員の選任

2017/6/282018/6/272018/10/302019/6/262020/6/25選任の理由
下野雅承長年にわたり日本アイ・ビー・エム株式会社の経営に携わり、その経歴を通じて培った経営の専門家としての知見に基づく貴重な意見を取締役会で提言いただき、従来の枠組みにとらわれることのない視点を当社の経営に反映し、監督機能を発揮いただいております。 当社は、同氏が経営全般及びコーポレート・ガバナンスに関する経験・知見に加え、グローバル経営に関する経験・知見も有しており、引き続き社外取締役として選任しております。 なお、独立役員の指定にあたっては、証券取引所が定める「独立性に関する判断基準」に抵触しない上、当社が独自に定める「独立役員の要件」を満たしていることを確認し、取締役会において決議しております。
津田純嗣-長年にわたり株式会社安川電機の経営に携わり、その経歴を通じて培った経営の専門家としての知見に基づく貴重な意見を取締役会で提言いただき、従来の枠組みにとらわれることのない視点を当社の経営に反映し、監督機能を発揮いただいております。 当社は、同氏が経営全般及びコーポレート・ガバナンスに関する経験・知見に加え、グローバル経営に関する経験・知見も有しており、引き続き社外取締役として選任しております。 なお、独立役員の指定にあたっては、証券取引所が定める「独立性に関する判断基準」に抵触しない上、当社が独自に定める「独立役員の要件」を満たしていることを確認し、取締役会において決議しております。
山内重德----長年にわたり住友軽金属工業株式会社(現株式会社UACJ)の経営に携わり、その経歴を通じて培ったメーカーにおける経営全般及びものづくりに関する経験・知見を有しております。 当社は、同氏がメーカーにおける経営及びものづくりの専門家としての知見に基づく貴重な意見を取締役会で提言いただき、従来の枠組みにとらわれることのない視点を当社の経営に反映し、監督機能を発揮していただけるものと期待しており、社外取締役として選任しております。 なお、独立役員の指定にあたっては、証券取引所が定める「独立性に関する判断基準」に抵触しない上、当社が独自に定める「独立役員の要件」を満たしていることを確認し、取締役会において決議しております。
桝田和彦-長年にわたり住友軽金属工業株式会社(現株式会社UACJ)の経営に携わり、その経歴を通じて培った経営の専門家としての知見に基づく貴重な意見を取締役会で提言いただき、従来の枠組みにとらわれることのない視点を当社の経営に反映し、監督機能を発揮いただいております。 当社は、同氏が経営全般及びコーポレート・ガバナンスに関する経験・知見に加え、メーカーにおけるものづくりに関する経験・知見も有しており、引き続き社外取締役として選任しております。 なお、独立役員の指定にあたっては、証券取引所が定める「独立性に関する判断基準」に抵触しない上、当社が独自に定める「独立役員の要件」を満たしていることを確認し、取締役会において決議しております。
小川弘毅----長年にわたり西部瓦斯株式会社の経営に携わり、住宅関連業界にも精通しており、その経歴を通じて培った経営の専門家としての知見に基づく貴重な意見を取締役会で提言いただき、従来の枠組みにとらわれることのない視点を当社の経営に反映し、監督機能を発揮いただいております。 当社は、同氏が経営全般及びコーポレート・ガバナンスに関する経験・知見に加え、地域に密着した経営に関する経験・知見も有しており、引き続き社外取締役候補者といたしました。 なお、独立役員の指定にあたっては、証券取引所が定める「独立性に関する判断基準」に抵触しない上、当社が独自に定める「独立役員の要件」を満たしていることを確認し、取締役会において決議しております。